海外だけでなく、日本においても大きな盛り上がりを見せつつあるeSports。
そんな情勢を見て、IT企業を中心としてeSportsの分野に参入してきている企業は多くなってきています。
ここでは、日本の企業の中でも、特にeSports事業に力を入れている企業を紹介していきます。
コンテンツ
eSportsに参入・注目している日本のIT企業①：合同会社DMM.com
DMM.comは、ECサイト「DMM.com」を運営している日本の企業です。
グループとしては、石川県のビデオレンタル店から始まり、アダルトビデオの販売・動画配信で急成長を遂げました。
2018年現在は、動画配信事業とオンラインゲーム事業、FX等の金融サービスを主力としています。
また
- オンライン英会話サービス
- モノづくり支援事業
- 通販
- オンラインレンタル
- 電子書籍配信事業
- 太陽光発電事業
- アミューズメント事業
- フットボール事業
- VAPE事業
- MVNO事業
- オンラインサロン事業
- アニメーション事業
- 仮想通貨関連事業
など、約40以上のサービスを展開しています。
2020年には、沖縄で水族館の運営まで始めます。
eSportsでは、盛り上がりを見せる新勢力のサバイバルTPSの人気タイトル
「PLAYERUNKNOWN'S BATTLEGROUNDS」
のリーグ形式の大会「PUBG JAPAN SERIES」を2018年より開催しています。
大会の趣旨は、日本国内のPUBGプレイヤーに世界大会出場のチャンスを与える、というものです。
最終目標はPUBGのプロリーグ設立ですが、副次的な目的としてプロリーグの準備段階であるαリーグを用意するというものもあります。
リーグに参加するためには、5人で1チームを構成する必要があります。
リーグは上位と下位の2リーグに分かれており、大会の成績によって降格・昇格があります。
ですので、緊張感のある試合を楽しめるのも、特徴の一つとなります。
2018年9月の東京ゲームショウで開催された大会から、正式なプロリーグとしてスタートします。
PUBG Corporation CEOのキム・チャンハンや、俳優・お笑いタレントなど芸能人まで出演し、大会を盛り上げる力の入れようを見せています。
eSportsに参入・注目している日本のIT企業②：株式会社Cygames
Cygamesは、サイバーエージェントのグループ企業です。
スマートフォンなどのモバイル端末向けのゲームアプリや、家庭用ゲーム機用のゲームタイトルの企画・開発・運営事業を展開しています。
- 神撃のバハムート
- アイドルマスター シンデレラガールズ
- グランブルーファンタジー
といったタイトルは、Mobage内のゲームランキングでも上位に名を連ねています。
近年はゲーム以外にも、アニメやウェブコミックなどの事業に積極的に参入しています。
ゲームでは、2016年にリリースした「Shadowverse」により海外進出を推し進めています。
eSportsに関しては、2017年3月に著名な格闘ゲームプレイヤーである
- 梅原大吾(ウメハラ)
- Snake Eyez
- PR Balrog
の3氏とスポンサー契約を結び、プロゲーマーチーム「Cygames Beast」を発足しました。
ちなみに、この3名を選んだ理由は海外での知名度の高さだそうです。
また、国内最大級のeSports大会『RAGE』において先述したShadowverseが競技種目に採用されました。
その予選は、なんと8,800人という大規模な大会となりました。
大会の賞金総額は1,000万円で、優勝者および準優勝者は優勝賞金100万ドルの世界大会への出場権を手にすることができます。
自社のゲームを使ったeSportsの大会を盛り上げることで、狙いである海外進出の足がかりとすることができるか、今後の動向が注目されます。
eSportsに参入・注目している日本のIT企業③：株式会社Supercell
Supercellは、フィンランドのモバイル端末向けゲームの開発事業を手掛ける会社となっています。
CEOは、イルッカ・パーナネン氏です。
2011年よりモバイルゲームの開発を始め、2016年にヒット作「クラッシュ・ロワイヤル」をリリースしました。
eSports界で大きな動きを見せたのは、2017年12月にロンドンのCopper Box Arenaでクラッシュ・ロワイヤルの世界大会を開催したことです。
大会参加者は2,700万人以上で、ロンドンにはアメリカを始めとする世界各国の大会を勝ち抜いた代表選手16名が集まりました。
賞金総額は1億円、優勝賞金は1,700万円となっています。
入場者は7,500人で、チケットは完売となりました。
会場内は巨大なモニターと豪華なセットが設置され、Supercellの資金力とeSportsに対する本気度を垣間見ることができました。
2018年もeSportsへの取り組みは積極的で、8月からアジア大会が3ヶ月かけて行われています。
世界的に認知され楽しまれているゲームであれば、モバイルゲームでもeSportsが成り立つことを証明してくれたSupercell。
大会優勝デッキが研究され、新たな戦術が生まれ、プレイヤーの興味を引き続ける好循環が続けば、その勢いはまだまだ衰えそうにありません。
eSportsに参入・注目している日本のIT企業④：株式会社サードウェーブ
サードウェーブは、「ドスパラ」や「上海問屋」といった商号での小売事業に加え、ワークステーションやサーバー関連商品などのITサービス事業を展開しています。
eSportsには、イベント会場の提供や大会の企画という形で参入しました。
2018年3月に池袋にeスポーツ施設「LFS（ルフス）池袋 esports Arena」をオープンしました。
訪れた人全てが、PCゲームを思いのままに楽しめる施設を目指しています。
設備は100席分の高性能PCブースに、インターネットを介した実況配信機器、プレイヤーのための防音設備、140型の大型モニタなどeSportsには欠かせないものが設置されています。
利用は個人から、大規模な大会まで柔軟に対応可能となっています。
LFS（ルフス）池袋 esports Arenaでは、既に5つ以上のeSports関連のイベントを開催しています。
その中で、規模の大きい大会はDMM GAMESの公式大会「PUBG JAPAN SERIES」αリーグ オフライン決勝です。
また、2018年に行われる「第18回アジア競技大会 ジャカルタ・パレンバン」への代表選手を決める日本代表選手決定戦が5月に行われました。
大会会場の決め手となったのは高性能PCと施設の安全性である、とサードウェーブは発表しています。
また、2019年3月に開催される「第1回 全国高校eスポーツ選手権」を共催しています。
まとめ
いかがでしたでしょうか？
2018年現在で、これほど多くの日本企業がeSports事業に参入しています。
今後、ますますeSportsが盛り上がりを見せれば、参入してくる企業の数もどんどん増えていくことでしょう。
eSportsの今後の動向から目が離せないですね！
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